「施工管理の仕事ってどれくらいの年収がもらえるの？」
「施工管理に転職を検討しているけど仕事探しのコツってある？」
施工管理の仕事に興味があるけど、実際にどれくらいの年収があるのか気になると言う人は多いのではないでしょうか。
今回は施工管理の年収や転職時の仕事探しのポイントなどを詳しく紹介していきます。
施工管理に興味がある方は、ぜひ最後までご覧ください。
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目次
施工管理の平均年収
施工管理の平均年収を正社員・派遣社員・アルバイトでまとめました。
| 正社員（年収） | 派遣社員（時給） | アルバイト（時給） |
|---|---|---|
| 450万円 | 1,800円 | 1,080円 |
日本の平均年収は約461万円と言われています。
施工管理の仕事は平均並みの収入が得られる仕事だと言えます。
なかには、30代で年収1,000万円を超える企業もいくつか存在します。
施工管理はスキルを磨き、キャリアアップを目指せば高い報酬が得られる仕事です。
【地域別】施工管理の平均年収
地域別の施工管理の平均年収を見てみましょう。
| 地域 | 正社員（年収） | 派遣社員（時給） | アルバイト（時給） |
|---|---|---|---|
| 北海道・東北 | 420万円 | 1,650円 | 956円 |
| 関東 | 458万円 | 1,752円 | 1,076円 |
| 東海 | 441万円 | 1,588円 | 1,025円 |
| 甲信越・北陸 | 423万円 | 1,535円 | 1,008円 |
| 関西 | 431万円 | 1,654円 | 1,027円 |
| 中国 | 406万円 | 1,699円 | 1,006円 |
| 四国 | 421万円 | 1,583円 | 1,000円 |
| 九州・沖縄 | 410万円 | 1,717円 | 937円 |
関東地方の平均年収が最も高く、中国・九州地方の年収が低い結果となりました。
平均年収が最も低い地方と最も高い首都圏では、12.8％の年収の差があります。
地方よりも都市部で施工管理を行う方が、高い年収が得られることが分かります。
【資格別】施工管理の平均年収
施工管理の仕事には、さまざまな資格があります。
施工管理の代表的な資格に建築施工管理技士があります。
建築施工管理技士には工事の規模によって1級・2級の二つの資格があり、取得の難易度が異なります。
1級・2級建築施工管理技士の平均年収を比べてみましょう。
| 1級建築施工管理技士 | 2級建築施工管理技士 | |
|---|---|---|
| 平均月給 | 40万円 | 37万円 |
| 平均年収 | 571万円 | 519万円 |
1級建築施工管理技士のほうが2級建築施工管理技士と比べ、52万円（約10％）年収が高いことが分かります。
施工管理の平均年収が約450万円だったことを見ても、資格を取得すると年収がアップできるということがわかります。
【年齢・経験別】施工管理の平均年収
施工管理の平均年収は、年齢によっても大きく違いが出ます。
年齢別の平均年収を見てみましょう。
| 年齢 | 平均年収 |
| 20代 | 約450万円 |
| 30代 | 約590万円 |
| 40代 | 約660万円 |
| 50代 | 約720万円 |
年齢が上がるごとに、平均年収も上がっていく傾向にあることがわかります。
50代で700万円以上の年収を達成することも夢ではありません。
施工管理の平均年収は、年齢だけでなく、実務経験の年数が長くなればなるほど上がっていく傾向に。
働き始めたばかりの頃は、思ったほどの収入が得られないと感じる可能性がありますが、経験年収を積んでいくことで、年収アップが狙えます。
施工管理の年収に差がつく5つのポイント
施工管理の年収に差がつく5つのポイントをご紹介します。
- 会社・現場の規模
- 年齢・経験
- 資格の有無
- 工事の種類
- 就職する地域
会社・現場の規模
施工管理は、会社や現場の規模によって年収が大きく異なります。
スーパーゼネコンと呼ばれる大手の会社では、平均年収が1,000万円を超えるところがほとんどです。
中堅ゼネコンと呼ばれる会社でも平均年収が900万円を超え、高い年収が得られる可能性があります。
スーパーゼネコンや中堅ゼネコンは都市部の再開発やタワーマンションなど現場の規模も大きく、ビッグプロジェクトを行う企業に転職できれば、高い年収が望めます。
年齢・経験
施工管理は年齢や経験によっても、年収が大きく異なります。
| 係員 | 主任 | 係長 | 課長 | 次長 | 部長 | 本部長 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 558万円 | 617万円 | 688万円 | 723万円 | 761万円 | 757万円 | 754万円 |
施工管理の仕事は係員から始まり、経験を積むことで現場での立場が主任、係長と上がっていきます。
現場だけではなく内勤として課長・次長・部長と出世できれば、年収はさらにアップします。
施工管理の仕事は経験を積んで会社に貢献すれば、年齢や経験によって収入を上げることが可能です。
資格の有無
施工管理は、資格の有無によっても年収が変わります。
先ほど紹介した建築施工管理技士を持っていれば、施工管理の平均年収より高い収入が得られます。
より難しい資格にチャレンジすることで、収入アップも十分に狙えます。
ビッグプロジェクトを行うような大手の会社に転職する際も、資格を持っていれば有利に転職活動が進められます。
施工管理は資格を取得し、キャリアアップすれば高い年収が望めます。
工事の種類
同じ施工管理の仕事でも、工事の種類によって年収は異なります。
| 工事種類 | 平均年収 |
|---|---|
| プラント・エネルギー | 725万円 |
| ゼネコン | 664万円 |
| ディベロッパー | 660万円 |
| コンサル | 647万円 |
| サブコン | 638万円 |
| ハウスメーカー | 635万円 |
| 建設コンサルタント | 625万円 |
| その他 | 625万円 |
| 自営業者 | 455万円 |
施工管理で最も年収の高い工事は、発電所や浄水場といったプラント・エネルギー関連の工事を行う企業です。
続いて総合請負業者であるゼネコン、不動産開発のディベロッパーと続きます。
工事の種類によって年収は異なるものの自営業をのぞく多くの企業で、日本の平均年収を上回る高い年収が期待できます。
施工管理として高い年収を望むのであれば、工事の種類にも注目するといいでしょう。
就職する地域
施工管理は、就職する地域によっても年収が異なります。
家賃や物価と同じように都市部では年収が高く、地方に行けば年収は低くなる傾向があります。
住んでいる地域がどのぐらいの年収なのかを把握して、転職活動するのも大切でしょう。
施工管理で年収1,000万円は目指せるのか
施工管理の平均年収は約450万円です。
資格を取得したり大企業に就職したりすることで高い年収は期待できますが、年収1,000万円を超えるのはなかなか難しいというのが現実。
しかし、方法によっては年収1,000万円を目指すことができる可能性があります。
施工管理として年収1,000万円を目指すのであれば、まずは1級施工管理技士の資格は必須であると言えるでしょう。そのうえで、管理職やプロジェクトリーダーなどの高い役職を目指す必要があります。
また、所属する会社の規模によっても年収は大きく変わってくるため、大企業への転職を検討してみるのもひとつの方法です。
施工管理が年収をアップさせる3つの方法
では、実際に施工管理が年収をアップさせるためにはどのような方法があるのかを見ていきましょう。
施工管理が年収をアップさせる3つの方法は以下の通りです。
- 資格を取得する
- 実績を積み昇進を狙う
- 転職してより高い年収を目指す
ひとつずつ解説していきます。
資格を取得する
施工管理が年収をアップさせるためには、資格を取得することが効果的です。
1級施工管理技士の資格を取得すれば、平均を大きく上回る年収を稼ぐことも可能です。特に年収1,000万円以上を狙うのであれば、1級施工管理技士の資格は必須と考えておくといいでしょう。
施工管理として働くうえで有利な資格は施工管理技士だけではありません。
以下のような資格を合わせて取得しておくことで、さらに年収をアップさせることもできるでしょう。
- 建築士
- 宅地建物取引士
- 不動産鑑定士
- コンクリート診断士
- マンション管理士
自分自身のスキルアップのために資格を取得することで、専門性が高められるだけでなく、資格手当などをもらえる可能性もあります。
さまざまな資格に積極的にチャレンジすることをおすすめします。
実績を積み昇進を狙う
企業の中で実績を積むことで、年収をアップさせられる可能性があります。
主任、係長、課長と役職が上がっていくにしたがって、年収もアップさせることができます。
昇進して、施工管理全体の統括をおこなう監理技術者や現場代理人などになることで年収が上がっていくでしょう。
役職が上がるとその分、年収がアップするので、努力してでも昇進を狙うだけの価値があります。
実績を積み、社内で高い評価を獲得できれば、年収の大幅アップが期待できるでしょう。
転職してより高い年収を目指す
施工管理として高い年収を狙うのであれば、会社選びはとても重要です。
資格を取り、多くの経験を積んだとしても、会社の規模によっては高い年収の実現が難しいことも少なくありません。
ある程度経験を積んだら、もっと規模の大きな会社に転職し、キャリアアップを狙うのも年収をアップさせるのにおすすめの方法です。
より規模の大きな会社で規模の大きな工事に携われるようになれば、自然に年収も上がっていくでしょう。
資格や経験を武器に、大手や中堅ゼネコンに転職できれば、年収1,000万円も夢ではなくなります。
施工管理として高い年収を狙うのであれば、大手企業への転職を検討してみてください。
建設業界での転職には、転職エージェントを活用して転職活動をするのがおすすめです。専門のアドバイザーが、これまでの経験や希望条件に合わせた求人を紹介してくれるので、効率的に転職活動を進めることができるでしょう。
施工管理の給料が高いのはなぜ？
施工管理は、経験や努力次第で1,000万円以上の年収が狙える仕事。では、なぜそんなに施工管理の給料が高いのでしょうか。
施工管理の給料が高い理由は、責任が大きく危険と隣り合わせの仕事であるためと言われています。
工事全体を管理する施工管理。現場での事故防止や工程の管理、資材調達などを全て管理する必要があります。
業務量が多く、毎日のように残業をしなければならないこともあり、残業手当によって年収が高くなっているという実情もあります。場合によっては、休日出勤をすることも少なくないでしょう。
残業手当や休日出勤が加算されることで、自然と年収の額も大きくなっていくのです。
基本給だけを見ると、そこまで年収が高くないように見えても、各種手当を加えることで年収が上がっていきます。
施工管理の求人探しのポイント
施工管理の求人探しのポイントを紹介します。
- 記載されている年収を鵜呑みにしない
- 休日数や残業時間をチェックする
- 工事・現場の種類をチェックする
激務で体を壊さないよう、企業探しでチェックすべきことを紹介していきます。
記載されている年収を鵜呑みにしない
求人探しをする際は、求人表に記載されている年収を鵜呑みにしないことが大切です。
「モデルケース：入社10年目・40歳・700万円」といったように実際の社員を対象として情報が細かく記載されている場合はいいですが、「年収400万円〜700万円」というように情報が少ない場合は注意が必要です。
係員や主任の年収と部長や本部長の年収が、一緒くたに表現されている場合があります。
「年収700万円が狙える」と意気込んだものの、実際に入社したら役職者だけが高い年収で、係員や主任の年収は高くなかったということもありえます。
求人探しの際は、記載されている年収を鵜呑みしないように注意しましょう。
休日数や残業時間をチェックする
求人情報を見る場合は、休日数や残業時間なども合わせてチェックしましょう。
高い年収の企業の中には残業や休日出勤が常態化して、長時間労働の結果で高い年収を達成できている場合もあります。
希望の年収を得ることはできるかもしれませんが、家族や友人などとの時間が犠牲になり、激務によって体調を崩す可能性もあります。
求人を探す際は、休日数や残業時間など働き方までチェックするようにしましょう。
工事・現場の種類をチェックする
施工管理の仕事も、工事や現場の種類によって業務は大きく異なります。
ビルやマンションといった建物を建てる工事に関わりたいのか、ダムやトンネルのようなインフラを整備する工事に関わりたいのかによって、希望する企業や職種は異なります。
建物を建てる工事でも、電気設備工事や空調設備工事、建設機械工事など担当する仕事によっても選択すべき企業が異なります。
自分がどのような工事・現場に関わりたいのかを考えて、希望にあった企業を探すようにしましょう。
年収の高い大手・中堅ゼネコン
年収1,000万円以上を目指せる企業にはどのようなものがあるのでしょうか。
年収の高い大手・中堅ゼネコンを以下の表にまとめました。
| 社名 | 平均年収 |
| 鹿島建設 | 1,163万円 |
| 大林組 | 1,031万円 |
| 竹中工務店 | 1,009万円 |
| 大成建設 | 992万円 |
| 清水建設 | 971万円 |
| 前田建設工業 | 967万円 |
| 長谷工コーポレーション | 941万円 |
| フジタ | 911万円 |
| 五洋建設 | 885万円 |
| 安藤ハザマ | 882万円 |
出典：各社の有価証券報告書等を参考に算出
スーパーゼネコンと呼ばれる大手のゼネコンでは、年収1,000万円を目指せることがわかります。
中堅ゼネコンでも、平均は800万円台から900万円台ですが、努力次第で1,000万円以上を目指すことができるでしょう。
まとめ
施工管理の年収について紹介しました。
施工管理の年収は地域や資格、経験年数や企業の規模によって大きく異なります。
資格を取り、経験を積んで大手企業に転職できれば、年収1,000万円を目指すことも十分可能です。
求人探しのポイントを抑えながら、高年収の企業への転職に挑戦してみてください。
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