以下5つの職種はすべて、管理・監督業務に携わる職種です。

1. 現場監督
2. 施工管理
3. 監理技術者
4. 主任技術者
5. 現場代理人

ただし管理・監督する対象や範囲が異なります。それぞれについて、近しい職種同士を比較して紹介します。

現場監督・施工管理

現場監督は建築工事の現場に常駐して、工事の進捗を管理したり、作業員の安全確保をおこないます。工事現場の作業員にとって、現場における直属の上司が現場監督です。また現場監督の業務は現場内で完了するため、事務仕事は雑務程度に留まります。

これに対して施工管理は、現場監督の業務に加えて、事務作業もおこないます。

現場監督と施工管理は混同されがちです。実際、現場監督と同様に、施工管理も現場の管理監督をおこないます。

ただし施工管理の場合は、現場をマネジメントするための事務作業も業務内容のひとつです。施工管理の方が現場監督より、業務の範囲が広いのが特徴です。

なお現場監督と施工管理といった工事現場でのリーダー職は、未経験からでも挑戦できます。

監理技術者・主任技術者
監理技術者と主任技術者の業務内容を比較したものが、下の表です。

監理技術者と主任技術者は、現場監督や施工管理といった、現場における管理職の管理・監督者です。

監理技術者と主任技術者の業務内容は同様です。ただし監理技術者と主任技術者では、管理・監督できる工事の規模が異なります。

なお監理技術者や主任技術者に就くためには、施工管理技士の資格を取得していなければなりません。また施工管理技士の受験要件には、実務経験が含まれています。未経験からの就職・転職は困難です。現場監督や施工管理で経験を積みながら目指す職種といえます。

現場代理人
現場代理人は、建築工事現場の最高責任者です。現場のすべての管理者および技術者を統率します。

建築工事には、現場での作業が安全かつ計画通りに進行するように、現場以外の場所で業務遂行する職種がいくつもあります。

そのなかでも代表的なものが、以下の7職種です。いずれも管理・監督が主な業務ですが、対象となる工事の内容が異なります。

工事の進捗や技術者の管理、対外的な交渉や手続きなど、施工管理の業務は多岐に渡ります。いずれの職種であっても、難易度が高い点は否めません。

実際に就職や転職を考えて求人情報を探す場合は、上記を参考にしながら、現場の規模や具体的な工事内容、技術者の数など、さまざまな条件を加味してご検討ください。

建築業界の求人情報を検索する際は、勤務時間や休日、残業、休日出勤の有無と頻度を確認してください。

建築業界は全般に業務量が多く、人手不足に陥りやすい業種です。そのためほかの業界に比べて、残業や休日出勤が多い傾向があります。

厚生労働省が発表した平成30年度就労条件総合調査によれば、建築業界の平均休日は104日でした。週休2日制で考えた場合、夏季・年末年始といった長期休暇がとれない計算です。実際は年末年始など、工事現場が稼働しない期間があるため、完全週休2日のケースは少ないと考えられます。

ただし 国土交通省が発表した、罰則付きの時間外労働規制の実施に伴い、2024年4月からは建築業界での週休2日制を推進する流れが加速する、とされています。

将来的には改善が期待される建築業界の労働環境ですが、完全に移行するまでの間は、労働時間が長いこともあるでしょう。

ワークライフバランスを実現し、入社後のミスマッチを防ぐためにも、勤務条件の確認は欠かせません。

安心して長期的に働くために、待遇や福利厚生についてチェックしてください。待遇や福利厚生の内容は、企業によって大きく異なります。

待遇や福利厚生の充実度よりも給料が高い方が良いのではないか、と思うかもしれません。しかし税金の観点で考えると、福利厚生が充実している方が節税効果が期待できます。なぜなら給与は所得税の対象ですが、福利厚生の多くは対象外であるためです。

また待遇や福利厚生の充実度は、従業員の労働環境を整えたい企業の姿勢の現れです。

建築業界に腰を据えてキャリアアップしたいと考えるなら、資格取得支援制度やスキルアップ支援が充実した企業を選ぶとよいでしょう。

未経験や経験が浅い場合は特に、作業現場を選べる環境があるかどうかをチェックしてください。工事の現場によって、難易度や取り組みやすさが異なります。

例えば多数の現場を取り扱う建築会社であれば、自分の適性やスキルに合致した現場に当たる確率が高まるでしょう。

また建築業を専門にした派遣会社や、建築業界への就職・転職をサポートするサービスなどを利用するのも、自分に合った環境で働くひとつの方法です。