建築設備士に就職するには?求人に役立つ資格や転職先の見つけ方

建築設備士での就職には、高い将来性が見込めます。

しかし資格取得の難易度が高いため、長期的なキャリアプランを描くことが大切です。

この記事では、建築設備士の概要から、就職した場合の年収、さらに建築設備士で就職するメリットについて、わかりやすく解説します。

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建築設備士とは?仕事内容や役割

建築設備士に就職するなら、まずは建築設備士の概要を把握しておきましょう。ここでは、次の3つの観点から、建築設備士という仕事についての包括的な理解を深めます。

  1. 建築設備士の仕事内容
  2. 建築設備士に就職するための資格のとりかた
  3. 建築設備士の主な就職先例

建築設備士の仕事内容

建築設備士は、国家資格のひとつです。建設現場における設備の専門家として建築士や現場の作業員に対して助言したり、公的な書類を作成したりといった業務に携わります。

建築設備士の具体的な業務内容は、次の5つに分類できます。

業務内容業務の詳細
設計・建物の設備(電気空調、給排水など)の仕様や配置の計画・図面の作成
施工管理・設備機器の取り付けや配線工事などの施工現場の監督・工事の品質や進捗の管理
施工指導・職人や作業員に対する、正確な施工方法や安全対策の指導
品質管理・設備機器の性能や耐久性を確保するための品質チェックやテストの実施
メンテナンス・建物が完成後の、定期的な点検や保守作業

建築設備士が、建設作業に直接的に関わることはありません。電気や給排水、空調設備などの設備設計に関して、建築士などに助言することによって、建設設備設置をサポートするのが、主な業務です。

建築設備士に就職するための試験情報

建築設備士に就職を希望する場合、あらかじめ国家資格に合格して資格を取得しなければなりません。

建築設備士試験を実施する公益財団法人建築技術教育普及センターによれば、試験の合格率は15%前後とかなり低いことが明らかになっています。

出典:公益財団法人建築技術教育普及センター

建築設備士の資格取得における難易度は、かなり高いといえるでしょう。

建築設備士の主な就職先例

建築設備士は、建築士よりもさらに上位の資格であるため、取得までのハードルが高いのが難点です。

しかし建築物の安全性に対する意識の高まりを受けて、建築設備士の社会的なニーズは上昇しています。資格を取得すれば、多岐にわたる就職先から興味のあるフィールドを選ぶことも可能です。

建築設備士にはどのような就職先があるのか、具体的な求人情報を元にいくつかご紹介します。なお今回は、東京都内で正社員を求人している案件をピックアップしています(2023年8月現在)。

建設関連コンサルティング会社の場合

給与650万円 ~ 800万円
休日・休暇完全週休2日
業務内容上下水道関連の事務棟や管理棟などにおける建築付帯設備の設計

大手生活用品の企画、製造、販売会社の場合

給与450万円 ~ 1000万円
休日・休暇慶弔休暇・年末年始・夏期休暇・有給休暇ほか各種あり
業務内容・各種製品に関する設計・提案・営業同行

大手ゼネコンの場合

給与月給37万7,000円~54万7,000円(賞与・諸手当あり)
休日・休暇完全週休2日(土日)
業務内容・大規模設備工事に関する工事監理業務・施主面談・打合せ・現場確認・設計監理

建設設計会社の場合

給与350万円 ~ 550万円(賞与・諸手当あり)
休日・休暇週休2日(土日)
業務内容・設計業務・打ち合わせへの同行・積算業務・工事監理業務

建築設備士は、以下のような社会の需要に応える仕事です。

  • 最先端の技術を搭載した建築設備の知識
  • 持続可能な建築への需要
  • 快適性を高めるための空調や照明などの設備を設計・施工
  • 災害対策や防災への備え

建築設備士資格を取得すれば、建設や建築など、人の暮らしを支えるさまざまな業種に、就職先を見いだせます。

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建築設備士の就職先について、求人で見ておくべき箇所

建築設備士として就職を考える場合、求人情報のなかで特にチェックしたい箇所は、次の2つです。

  1. 給料・年収
  2. 就業時間や休日

給料・年収

建築設備士で就職する場合、最初にチェックしたいのが給料です。

建築設備士の平均年収約400~800万円 *1
設備設計会社の平均年収約435万円 *2
全職種の平均年収約461万円 *3
*1    公式なデータがないため、建築設備士の求人情報から算定
*2 公式なデータがないため、設備設計会社の求人情報から算定
*3  出典:国税庁

設備設計会社の平均年収をみると、全職種の平均値より若干低い数値となっています。建築設備士は設備設計会社に就職することが多いため、建築設備士の給与も低いように誤解されがちです。

しかし先述の通り建築設備士には、設備設計会社以外の企業に就職できる可能性が広がっています。

国家資格である建築設備士を取得していれば、設備設計会社の平均額以上の給与を得られる可能性もあるでしょう。

また給与をチェックする際は、地域ごとの差異も把握することが大切です。以下は求人データを元に、設備設計会社における地域別の給与額をまとめたものです。

地域年収
北海道・東北380万円
甲信越・北陸400万円
関東445万円
東海420万円
関西430万円
中国390万円
四国420万円
九州・沖縄400万円

地域別で最も平均給与額が高いのは関東です。その中でも東京都の給与水準が、高い傾向にあります。

給与水準が最も高い地域と低い地域を比べた場合、年収にして60万円程度の差があります。こういった地域ごとの平均給与を考慮しながら、就職先を選定することが大切です。

就業時間や休日

建築設備士として就職する場合、就業時間は午前8時もしくは9時から、夕方6時前後まで、かつ週休2日制といった勤務形態が一般的です。

休日は土日で固定しているケースがあれば、会社のカレンダーに合わせて休日をとるケースもあります。
ただ営業担当者に同行して顧客の元に出向く業務が含まれる場合、曜日固定で休日をとれない可能性もあるでしょう。

自分のライフスタイルに合わせて、無理のない勤務形態で働ける就職先を選んでください。

建築設備士の求人の探し方

建築設備士の就職先を探す場合、各種の求人サイトで「建築設備士」のキーワードを入力して検索するのが一般的でしょう。ただほとんどの求人サイトは、建築関係以外の業種も幅広く取りあるかっているため、検索が煩雑になりがちです。

そこでおすすめなのが、建築業界の就職・転職に特化したサービスを提供する「トントン」です。

トントン公式サイトの検索画面で、こだわりたい条件を選択すれば、簡単に就職先をみつけられます。

出典:トントン株式会社

トントン」なら、建築業界での採用に関する豊富な実績と知識に基づいたアドバイスや、履歴書の作成や面接対策のフォローも受けられます。

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建築設備士の就職についてよくある質問

建築設備士に就職するにあたって、よくある疑問や質問をピックアップして、その回答をご説明します。建築設備士の就職にまつわる不安は、ここで解消してください。

実務経験は必要?

建築設備士の試験を受けるためには、実務経験が必要です。

建築設備士の受験要件は、学歴や資格の有無によって異なります。以下は、建築設備士試験を受けるために必要な実務経験年数を、学歴および保有資格別にまとめたものです。

最終学歴受験に必要な実務経験年数
大学2年以上
短期大学、高等専門学校4年以上
高等学校6年以上
参考:公益財団法人建築技術教育普及センター

保有資格受験に必要な実務経験年数
1級建築士1級電気工事施工管理技士1級管工事施工管理技士空気調和・衛生工学会設備士電気主任技術者(第1級、第2級、第3級)2年以上
学歴・資格ともになし9年以上
参考:公益財団法人建築技術教育普及センター

なお建築設備士の場合、実務経験の年数は自己申告制です。建築士試験のように、第三者が記載した証明書類を用意する必要はありません。

学歴や保有資格ごとに必要な実務経験の年数を経た上で、学科と実技の両方の試験に合格すれば、建築設備士の資格は取得できます。

建築設備士の資格は役に立たない?メリットはある?

「建築設備士」のキーワードでインターネット検索すると「役に立たない」という検索結果が現れることがあります。建築設備士で就職を考える方にとって、不安要素のひとつでしょう。

しかし建築設備士は多くのメリットが期待できる、将来有望な資格です。

建築設備系の資格の中ではトップクラスの有益な資格であり、建築業界においては、建築士よりもさらに上位の資格でもあります。

ではなぜ「建築設備士」の資格が「役に立たない」といわれてしまうのでしょうか。

その理由は、2つあります。

  • 難易度が高い
  • 設計や工事行為に対して直接的に必要ではない

先述の通り建築設備士は資格取得のハードルが高く、就職までの道のりが長くなりがちです。

また設計や工事行為において建築設備士の設置は必須ではない(2023年8月現在)ことから、難易度の高い資格を取得してもそれに見合うメリットが期待できないかのように誤解されています。

しかし建築設備士には、次のようなメリットがあります。

  • 建設設備の高度化と安全性向上に貢献するため、需要が高まっている
  • 建築設備士が助言すると確認申請書に明記でき、品質の高い建築物と公的に認められる
  • 建築設備士が在籍することで企業の評価が上がるため、就職先が多い
  • 1級建築士取得の際、一部科目が免除される
  • 5年以上の実務経験で、防火対象物点検資格者の受験資格が得られる
  • 建築設備点検検査資格者の試験科目の一部が免除される
  • 1年以上の実務経験があれば、建設現場に配置する専任技術者と主任技術者と認められる

建築設備士の価値は、今後一層高まると期待されており、それに伴って年収アップも期待できるでしょう。また臨機応変な対応が求められる業務であること、また国家資格であることから、AIやロボットに脅かされる心配もありません。

建築設備士で就職すれば、建設設計業務での着実なキャリアアップが見込めます。

まとめ

建築設備士の就職には、将来性があります。

建築設備に関する幅広い知識を元に、助言したり監督したりといった業務であるため、経験値を積むほどより成果を出せるでしょう。

就職先についても建設設計会社や建設コンサルティング会社にとどまらず、さまざまな現場でニーズが見込まれるのが、建設設備士です。

建築設備士としての就職をお考えであれば、建設業界の就職・転職に特化した「トントン」にご相談ください。あなたの建築設備士の就職を、全力でサポートいたします。

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