現場監督の年収はどのくらい？性別・年齢・企業規模別の平均年収を紹介

「現場監督の年収はいくらだろうか」

「現場監督で年収1,000万円は可能なのだろうか」

このように、現場監督の年収が気になっている人もいるのではないでしょうか。

現場監督は、建設現場における管理職の一つです。

職人を管理したり作業の指示を出すなど、質を担保しながら工事がスケジュール通りに進むように管理するのが現場監督の主な役割です。やりがいと責任感のある仕事ですが、就職や転職では現実的なことを考えて年収にも注目しておきましょう。

この記事では、現場監督の給料事情を深掘りしつつ、現場監督として稼ぐ方法などについて紹介していきます。

現場監督の仕事内容

現場監督の仕事内容は、主に以下の4つです。

工程管理は、工事の期限を守るための管理業務です。工期を守るために期限から逆算し、工程を組んだり職人の配置を考えたりします。天候の悪化やトラブル発生によって当初の工程通りに進まない可能性もあるため、スケジュール調整や追加人員の対応をするのも工程管理の仕事です。

品質管理の業務は、発注した資材や完成後の建築物の品質が問題ないかの確認です。各工程において写真撮影を行い記録を残したり、発注者に提出するための報告書の作成を行ったりします。

原価管理は、会社が利益を確保するために、工事費用をチェックする業務です。工事費用には、人件費や資材費用、重機のレンタル代などが該当します。さらに見積書の作成や追加で使用できるコストの把握などもする必要があります。

安全管理とは、現場で事故が起きないように、事故が起きそうな箇所を事前にチェックしたり事故が起きないように作業員への周知をしたりする環境整備のことです。具体例として、高所作業時の安全策の提案や荒天時の業務続行の判断などがあります。周辺住民への注意喚起や通行人の安全を守るための注意喚起も重要です。

現場監督の給料事情

厚生労働者や国税庁などの国の機関が公表している給与に関するデータによれば、現場監督を含む建設業界全体の平均年収は「586万円」ほどとなっています。

すべての業界を含めた全体の平均年収が443万円であることを考えると、現場監督は高い給与の見込める職種だと言えるでしょう。

ただ、現場監督の平均年収は性別や年代などさまざまな条件によって異なるため注意が必要です。

など、それぞれの条件別の平均年収について解説していきます。

参考：

令和3年賃金構造基本統計調査

令和3年分民間給与実態統計調査

男女別の平均年収

現場監督の平均年収は性別によっても異なります。

現場監督の男女別の平均年収は以下のとおりです。

これら業界大手3社の概要は以下のとおりです。

	平均年収
男性	608万円
女性	438万円

参考：令和3年賃金構造基本統計調査

上記の数値は現場監督を含む建設業全体の数値となっていますが、男性と女性とでは平均年収に170万円以上の差があることがわかります。

男性と女性とでは調査対象となる人の平均年齢や平均勤続年数が異なるため、一概に「女性の方が男性よりも年収が低くなる」と言い切ることはできませんが、そういった傾向があることは押さえておくべきだと言えるでしょう。

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年代別の平均年収

平均年収に大きく影響を与えるのが年代。

現場監督の年代別の平均年収は以下の通りです。

年代	平均年収
20代	310万円
30代	365万円
40代	470万円
50代	540万円
60代	445万円

※各種口コミサイト・転職サイトを参考に算出した想定年収です。

参考サイト：トントン、DODA、Open Work（※2024年3月時点）

20代の現場監督の平均年収は310万円ほどで、他の業種より少し低めです。

ただ、ここでしっかりとスキルを身につけておくことが重要で、20代で必要なスキルを身につけて経験を積んでおくことで、後々しっかりと稼げるようになります。

40代〜50代になると20代の頃に比べ、平均年収が150〜200万円ほど上がります。

しっかりと経験を積み、実績を重ねていけば、より多くの収入を得ることも可能です。

また、60代以降は一部の人を除き年収が下がっていく傾向があります。

企業規模別の平均年収

現場監督の年収は、所属する企業の規模によっても異なります。

企業の規模は、大中小の3つに分けることができますが、規模別の現場監督の平均年収は以下の通りです。

企業規模	平均年収
大	730万円
中	550万円
小	450万円

※各種口コミサイト・転職サイトを参考に算出した想定年収です。

参考サイト：トントン、DODA、Open Work（※2024年3月時点）

売上高は企業の規模に比例するため、より多くの売上をあげている規模の大きな企業の方が年収も高めに設定されている傾向があります。

同じ大企業や中小企業でも企業によって売上高や従業員数が大きく異なるため必ずしも上記の金額になるわけではありませんが、規模の大きな会社の方が稼ぎやすいというのは確かです。

そのため、より多くの年収を得たいと考えるのであれば、規模の大きな会社に入社することが重要になります。

ゼネコンの規模別平均年収

総合建設業者のことを「ゼネコン」と呼びますが、現場監督の平均年収はゼネコンの規模によっても異なります。

ゼネコンの規模別の平均年収は以下のとおりです。

ゼネコンの規模	平均年収
スーパーゼネコン	850万円
大手ゼネコン	760万円
中小ゼネコン	650万円

※各種口コミサイト・転職サイトを参考に算出した想定年収です。

参考サイト：トントン、DODA、Open Work（※2024年3月時点）

ゼネコンの中でも売上規模が1兆円を超えるような企業を「スーパーゼネコン」と呼びますが、スーパーゼネコンの現場監督になると年収が1,000万円を超える人もいます。

現場監督の年収に差が出るのはなぜ？

現場監督の年収に差が出るのは、以下の3つが関係しています。

それぞれ詳しく解説します。

地域

勤務する地域によって年収が変わります。

厚生労働省の「都道府県別にみた賃金」では、全国平均が307.4万円です。全国平均よりも高い都道府県が、東京都・神奈川県・愛知県・大阪府・京都府・兵庫県の6つで、最も賃金の高い東京でおよそ364万円です。

一方で、地方の会社になると年収が低くなる傾向にあります。

つまり、東京都内の会社で現場監督をするのと、他県の会社で現場監督をするのでは、年収に開きが生まれることがわかるでしょう。高年収の現場監督を目指すのであれば、東京都や神奈川県のような賃金の高い都道府県の会社に入社する必要があります。

業種

現場監督の年収を決定するのに、業種も大きく影響します。ゼネコンのような総合建設業者やプラント建設業者と、地域密着型の工務店の現場監督とでは、同じ現場監督の仕事でも年収は異なります。

求人サイト大手のdodaに掲載されている「建設／プラント／不動産」の平均年収ランキングでは、ゼネコンは平均年収が466万円に対して住宅（ハウスメーカー）は445万円になっています。

当然、会社の規模や売上によっても、給与や賞与額が異なるため、会社規模が大きくなるほど年収が高くなる傾向にあります。

学歴

現場監督の仕事は、学歴がなくても就くことができますし、経験を積めば年収を上げることも可能です。

ただし、特定の学歴があることで、施工管理技士の受験に必要な実務経験年数を短縮できるため、早めに年収を上げられます。特に建築系の学校を卒業している人は、早期の年収アップが実現できるでしょう。

現場監督で年収1,000万円は達成できる？

現場監督で年収1,000万円を目指すのは、決して無理なことではありません。

求人サイトの「求人ボックス　現場監督の仕事の年収・時給・給料」でも、正社員の最高年収が1,059万円とあります。ただし、割合は非常に少ないため、簡単ではないことがわかります。

年収1,000万円を超えるためには、売上50億円以上の規模の大きな会社で働いたり、金額の大きな案件を受注したりする必要があります。また、20代のうちに1,000万円を目指すのではなく、40〜50代で1,000万円を目指すために、資格取得や役職アップ、マネジメントスキルの獲得など、コツコツと努力することも重要です。

スキルを磨き経験を積み上げることで、より年収の高い会社への転職も実現できるでしょう。

1,000万円を目指すためのより詳しいアクションは、次章で解説するのでこのまま読み進めてみてください。

目指せ1,000万円！年収アップを実現する方法を紹介

現場監督の給料事情について紹介してきましたが、紹介した給与はあくまでも平均年収でしかありません。

決して簡単ではありませんが、条件が揃えば年収1,000万円以上も夢ではありません。

現場監督が年収1,000万円を達成する主な方法としては、以下の9つの方法があげられます。

それぞれの方法について詳しく解説していきます。

資格を取る

現場監督として働くのに資格は必要ありません。

そのため、資格を取得しなくても現場監督になることはできますし、資格を取得しない状態のままでも現場監督として働き続けることは可能です。

ただ、資格を取得することで資格手当がついたり、給料が上がったりすることもあります。

現場監督の給与に影響する主な資格としては、「建築士」や「施工管理技士」などがあげられます。

また、一級建築士の資格を含む監理技術者の資格も、現場監督の仕事に関連する資格の一つです。

これらの資格を取得していることで携われる案件の幅が広がり、年収1,000万円以上を目指せるようになります。

売上高50億円以上の会社に転職する

現場監督の給料に影響する要素の一つに企業の規模があります。

規模が小さく、売上高が数千万円程度の企業よりも、規模が大きくて売上高が数十億円にのぼるような企業の方が現場監督の給料水準も高くなるため、規模の大きな会社に転職するのも一つの手です。

目安としては、大手ゼネコンと呼ばれるような企業や売上高が50億円以上になるような企業があげられます。

規模が大きく売上高が50億円以上になるような企業で現場監督として出世できるようになると、年収も1,000万円を超えてきますし、それ以上を狙えるようにもなります。

案件が多い仕事を専門にする

年収を上げるには、より多くの案件をこなせるようにならなくてはいけません。

年収1,000万円以上を目指すとなればなおさらです。

企業としては、より多くの案件をこなし、より多く売上をあげてくれる人材により多くの報酬を支払いたいと思うものです。

また、独立開業して働く場合であれば、案件をこなせばこなすほど稼げるようになります。

より多くの案件をこなすためには、案件が多い仕事の専門性を高めることが重要になるので、どういった案件の仕事が多いのかを見極め、その案件の専門性を高めるようにしましょう。

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規模が大きい案件を担当する

建設会社の売上に大きく影響するのが、工事の規模です。

例えば、一般住宅を建設するような案件よりもビルや大型の商業施設を建設するような案件の方が規模が大きい分、売上も高くなります。

売上の大きな案件に携わっていると、会社への貢献度が高いと判断されやすくなり、年収が上がる可能性も高くなるので、年収1,000万円以上を目指すのであればより規模の大きな案件を担当するべきです。

初めのころは難しいかもしれませんが、ある程度経験が備わってきたら、積極的にアピールして、より規模の大きな案件に携われるようにしましょう。

マネジメント能力を身につける

年収をアップするためにマネジメント能力は欠かせません。

なぜなら、現場監督の仕事は、マネジメント業務（管理業務）が主な仕事になるからです。

以下4つのマネジメント能力は現場監督の必須業務ですが、加えて人材の配置や育成などの人的資本管理も非常に重要です。

人的資本の管理能力を磨くことで、以下のメリットが挙げられます。

現場監督の4つの管理業務の一つひとつを磨くのが重要ですので、自身の得意とする業務レベルを上げてみてもいいでしょう。

コミュニケーション能力を身につける

コミュニケーション能力は、現場監督にとって非常に重要な能力です。

作業員や職人への指示出しや施主への説明、請負会社との交渉などをする必要があります。コミュニケーション能力があると、職人への適切な指示出しで、業務効率の向上につながtたり、請負会社との良好な関係構築で信頼を獲得できたりします。

また、トラブル発生時の適切な対応により、問題を最小限に食い止められるのも、コミュニケーション能力がある人の特徴です。現場監督では、高いコミュニケーション能力によりプレゼン力を身につけ、入札時の評価を高めることも可能でしょう。

このように、コミュニケーション能力が高いと現場監督の業務において、会社の利益につながることも多く、社内での昇進・昇格を目指せるでしょう。

できるだけ都市部に近い勤務地で働く

できるだけ都市部に近い勤務地で働くことで、年収アップが期待できます。

都市部の工事は以下の理由から高収入が期待できます。

このような理由から、都市部に近い勤務地で働いたほうが、年収アップできる可能性があるのです。

高い役職を目指す

役職が高くなれば、そのぶん年収も高くなる傾向にあります。

経験年数と実績を積むことで、昇格や昇給のチャンスを得られるでしょう。また、知識や経験が増えることで、上位資格の取得も可能になります。

役職が上がり、マネジメント層になることで、高い責任と権限が付与されるため報酬も上がります。現場監督の上位には、現場代理人や監理技術者などの役職があり、さらなる年収アップが見込めるでしょう。

フリーランスとして高収入を目指す

工事ごとに契約して報酬を得るフリーランスという働き方もあります。

自分で金額交渉をするため、経験や能力に見合った報酬を受け取れる可能性があります。

フリーランスの現場監督として働くメリットは、以下の通りです。

ただし、発注側の信用確保や事業リスクを負う必要があります。

大手ゼネコンの想定平均年収ランキング

現場監督として年収1,000万円以上を目指すなら、売上規模の大きな会社に入社するべきだと紹介しましたが、その条件に該当するのが大手ゼネコンです。

ここでは、各種口コミサイトや転職サイトで公開されている各社の現場監督の年収を平均した、独自の大手ゼネコン現場監督の想定年収ランキングを紹介します。

順位	会社名	現場監督の平均年収
1位	鹿島建設	900万円
2位	竹中工務店	775万円
3位	清水建設	780万円
4位	大林組	770万円
5位	大成建設	765万円

※各種口コミサイト・転職サイトを参考に算出した想定年収です。

参考サイト：トントン、DODA、Open Work（※2024年3月時点）

大手ゼネコン5社の現場監督の平均年収は、900〜700万円ほど。全年代の平均なので、年収が1,000万円を超える現場監督も中にはいます。

準大手ゼネコンの想定平均年収ランキング

大手のゼネコンでなくとも、現場監督で年収1,000万円を目指すことはできます。

ここでは、準大手ゼネコンの現場監督の想定平均年収ランキングを紹介します。

こちらに関しても、各種口コミサイトや転職サイトで公開されている各社の現場監督の年収を平均した独自のランキングとなっています。

順位	会社名	現場監督の平均年収
1位	長谷工コーポレーション	860万円
2位	五洋建設	780万円
3位	西松建設	770万円
4位	東亜建設	765万円
5位	奥村組	760万円
6位	三井住友建設	740万円
7位	安藤ハザマ	720万円
8位	戸田建設	715万円
9位	東急建設	710万円
10位	熊谷組	690万円

※各種口コミサイト・転職サイトを参考に算出した想定年収です。

参考サイト：トントン、DODA、Open Work（※2024年3月時点）

現場監督で「勝ち組」になるためにすべきこと

現場監督での「勝ち組」とは、以下の要素で平均よりも高い水準である人のことです。

• 経済的要素
• 役職的要素
• 人間的要素
• 社会的要素

高収入であることはもちろん、役職に就くことで責任ある仕事を任せてもらえることや、部下や会社から信頼してもらえること、ワークライフバランスのとれた働き方ができることが、「勝ち組」の条件と言えるでしょう。

現場監督で勝ち組になるためにすべきことは以下の3つです。

• 1級施工管理技士の資格を取得する
• 都会の会社に入社する
• 転職エージェントを利用して条件のいい求人を見つける

それぞれ詳しく見ていきましょう。

1級施工管理技士の資格を取得する

現場監督として勝ち組を目指すなら、1級施工管理技士は必須の資格と言えます。

1級施工管理技士の資格を持っているということは、施工管理技士としての知識が豊富であることを証明すること。責任者として勤務するための知識や経験を有していることの証になるのです。

責任のある仕事を任せてもらえることや、資格手当がつくことなどから、高収入につながりやすいです。

都会の会社に入社する

都会と田舎とでは、工事の件数が全く違います。

現場監督として勝ち組になりたいのであれば、工事件数の多い都会で仕事を探しましょう。

現場監督として高収入や役職を手にいれるためには、多くの経験を積んで実力をつけなければなりません。

より早くさまざまな経験を積むためには、工事件数の多い会社に入社するのが最も近道と言えるでしょう。

転職エージェントを利用して条件のいい求人を見つける

現場監督として勝ち組になるには、より条件のいい会社で働くことも大切。

会社の規模によって年収は大きく変わってしまいます。また、規模の大きく条件のいい会社に就職できれば、福利厚生も整っていることが多く、ワークライフバランスの整った環境で仕事ができるでしょう。

現場監督になって年収を上げていく具体的なプロセス

せっかく現場監督として働くなら、年収は高いに越したことはありませんよね。

現場監督になって年収を上げていく具体的な以下のプロセスを紹介します。

詳しく見ていきましょう。

1.現場経験年数を積む

現場監督になって年収を上げるためには、まずは現場での経験が必須です。

次のステップの資格を取得するためには、一定の実務経験年数が必要だからです。

取得する資格によって、必要な経験年数は異なります。受験したい資格があるのであれば、事前に何年の現場経験が必要なのかを確認し、その年数はまず経験を積むことに集中するといいでしょう。

2.資格を取る

施工管理技士の資格の多くは国家資格です。資格を取得することで、自分の実力を証明することができます。

年収を上げるためには、責任のある仕事を任せてもらったり、役職に就いたりといった要素が必要です。

まずは3年ほどの実務経験を積み、2級施工管理技士の資格を受験するといいでしょう。2級を取得すると1級の受験資格を得ることができます。

施工管理技士の資格には、土木施工管理技士や管工事施工管理技士など、いくつかの種類があります。どの資格が自分にとって必要なのかについても検討したうえで資格の取得を目指しましょう。

3.現場代理人・監理技術者としての経験を積む

資格を取得すると、さまざまな業務を任せてもらえるようになるでしょう。そこでぜひ経験したいのが、現場代理人や監理技術者の業務です。

工事には、完了後に発注者から「請負工事成績評定点」という評価がつけられます。この評価は個人の記録として残るため、次の工事の入札や個人の評価に大きく影響します。

工事経験や発注者からの高評価を持っている人は、高く評価される傾向にあります。

4.より条件のいい会社に転職する

ステップ3までの経験をしてくると、次はより条件のいい会社に転職することで年収を大きくアップさせることができるかもしれません。

これまでの経験は、転職活動の際にアピールできるものばかり。よりいい条件で雇ってもらえる可能性が高まります。

現場監督のやりがい

現場監督のやりがいには、以下の3つが挙げられます。

それぞれ詳しく解説します。

手がけたプロジェクトが完了した時の達成感

現場監督として関わった工事が完成し、自身も建築物を使用した際には、感無量で何事にも変え難いものがあります。

着工時は更地や古い建物があった場所に、設計通りの構造物が完成していく過程を間近で見守れるのは、現場監督という仕事だからです。また、工事の難易度が高かったり、課題が多かったりすると、完成時の達成感はさらに高まるでしょう。

最後に現場を後にする際、自分の手掛けた作品を眺められるのは現場監督ならではのやりがいです。

社会に貢献していることを実感できる

建築物は多くの人が使用するため、その建築物を作成する現場監督の仕事は地域社会への貢献になっています。

建設されたビルや橋、トンネルなどは、人々の生活やインフラを支える大切な役割を担います。災害に強い安全な構造物を提供することで、人々が安心して生活する基盤を作れるのです。

また、美しい外観のランドマーク的な建築物を建設すれば、街の顔となります。公共事業の現場では、地域住民の生活向上に直接貢献できるという実感を得られるでしょう。

さまざまな経験やスキルを身につけられる

現場監督の仕事をすることで、さまざまな経験やスキルを身につけられます。

現場監督のメイン業務である施工管理では、工程・品質・原価・安全など多岐にわたる業務経験を積めます。労務管理や資材手配、人員調整など、多様なマネジメント力が身につくのも、現場監督という仕事ならではです。

さらに、建設現場での新工法や新技術に携われるため、業界の最新動向を体感できます。様々な現場を経験することで、多くのノウハウが蓄積できるでしょう。得意分野を活かしつつ、新たなスキルを継続的に習得可能です。

「現場監督はやめとけ」と言われる理由

年収が高く魅力的な現場監督の仕事ですが、「現場監督はやめとけ」と言われた経験があるという方は意外と多いのではないでしょうか。

なぜ「現場監督はやめとけ」と言われてしまうのでしょうか。その主な理由は以下の通りです。

ひとつずつ詳しく見ていきましょう。

労働時間が長い

現場監督の仕事は、労働時間が長いことで知られています。プロジェクトの進行状況次第では、休日出勤が多くなることも。中には、サービス残業が常態化している会社も存在しており、建設業界の根強い問題となっています。

不規則な長時間労働であることが多いので、「きつい」「つらい」と感じる理由のひとつとなっています。

人間関係が複雑でストレスが溜まる

現場監督は、現場の職人や近隣の住民、クライアント、会社の上司など、さまざまな人との人間関係を築かなければならないため、ストレスを感じてしまうことも少なくありません。

会社とクライアントの間で板挟みになったり、近隣住民からのクレーム対応をしたりといったことも現場監督にはよくあることです。

人間関係が複雑なことは、ストレスが溜まる大きな原因になっています。

体力的にきつい

現場監督の仕事場は、基本的に屋外。暑い夏の炎天下や寒い冬の日でも外に出て現場を監督しなければなりません。

実際に現場監督が現場で作業をすることはほとんどありませんが、過酷な環境下での仕事に、体力的にきついと感じる人も。

高所作業や重機など、さまざまな危険が伴うことも少なくありません。転落や墜落、資材の落下などといった危険と常に隣り合わせであることも、「現場監督はやめとけ」と言われる理由のひとつになっています。

よくある質問

最後に、現場監督に関連する疑問や質問の中でも特に多いよくある疑問・質問を、いくつかピックアップして紹介していきます。

今回とりあげるよくある疑問・質問は、以下の3つです。

それぞれ詳しく解説していきます。

施工管理の給料は安いのか

施工管理の平均年収は620万円ほどです。

「施工管理の給料は安い」と言われることもありますが、全体の平均年収が443万円であることを考えると、安いということはなく、むしろ高い方だと言えるでしょう。

施工管理は現場で働く技術者を統率し、工事をスムーズに進めるという責任のある仕事なので、給与の水準も高くなっています。

施工管理の4つの基本業務とは？やりがい・必須スキルを詳しく解説

2023.11.7

「施工管理とはどのような仕事なのだろうか？」 「施工管理の仕事をするに必要なスキルはあるのだろうか……」 このように施工管理の仕事に興味がある人も多いのではないでしょうか。 施工管...

所長になると年収は上がるのか

所長経験者の平均年収は654万円ほどとなっています。

この数値は建設業界全体の数値ではありますが、所長が現場における最高位のポジションであることを考えると、基本的に年収は上がると言っていいでしょう。

所長経験のある人とない人とでは、平均年収に80〜100万円ほどの差が生じることもあります。

内装の仕事はきついのか

建設業界における代表的な仕事の一つである内装工ですが、内装工は以下の理由から「キツい」とされることが多々あります。

ただ、これらは建設業界全般に当てはまるもので、内装工にのみ当てはまるようなものではありません。

確かに楽な仕事ではありませんが、技術力が上がると大きく稼げる仕事でもあるため、魅力的な仕事だと言えます。

まとめ

条件によって異なるものの、現場監督の平均年収は586万円ほどと高水準で、非常に魅力的な職業の一つです。

現場をまとめる必要があり、質を保ちつつ納期に間に合わせるなど責任の問われる仕事ではありますが、その分やりがいのある仕事でもあります。

また、以下の条件を満たすことができれば年収1,000万円以上も夢ではありません。

資格を取得したり規模の大きな仕事に携われるようアピールするなど、今の会社で頑張ることで年収1,000万円以上を目指すこともできますし、規模の大きな会社に転職して年収1,000万円以上を目指すこともできます。

自分の得意なことや仕事のスタイル、求める働き方などに合った方法で、ぜひ年収1,000万円以上を目指してみてください。