【一覧表つき】現場監督の給料は？性別・年齢・企業規模別の平均年収

2023年11月17日 2023年11月24日

建設現場における管理職の一つ、現場監督。

職人を管理したり作業の指示を出すなど、質を担保しながら工事がスケジュール通りに進むように管理するのが現場監督の主な役割となっていますが、そんな現場監督を目指す上で気になるのが給料事情について。

この記事では、現場監督の給料事情を深掘りしつつ、現場監督として稼ぐ方法などについて紹介していきます。

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現場監督の給料事情

厚生労働者や国税庁などの国の機関が公表している給与に関するデータによれば、現場監督を含む建設業界全体の平均年収は「586万円」ほどとなっています。

すべての業界を含めた全体の平均年収が443万円であることを考えると、現場監督は高い給与の見込める職種だと言えるでしょう。

ただ、現場監督の平均年収は性別や年代などさまざまな条件によって異なるため注意が必要です。

男女別
年代別
企業規模別
ゼネコンの規模別

など、それぞれの条件別の平均年収について解説していきます。

参考：

令和3年賃金構造基本統計調査

令和3年分民間給与実態統計調査

男女別の平均年収

現場監督の平均年収は性別によっても異なります。

現場監督の男女別の平均年収は以下のとおりです。

これら業界大手3社の概要は以下のとおりです。

	平均年収
男性	608万円
女性	438万円

参考：令和3年賃金構造基本統計調査

上記の数値は現場監督を含む建設業全体の数値となっていますが、男性と女性とでは平均年収に170万円以上の差があることがわかります。

男性と女性とでは調査対象となる人の平均年齢や平均勤続年数が異なるため、一概に「女性の方が男性よりも年収が低くなる」と言い切ることはできませんが、そういった傾向があることは押さえておくべきだと言えるでしょう。

年代別の平均年収

平均年収に大きく影響してくるのが、年代です。

現場監督の年代別の平均年収は以下のとおりとなっています。

年代	平均年収
20代	310万円
30代	365万円
40代	470万円
50代	540万円
60代	445万円

20代の現場監督の平均年収は310万円ほどで、他の業種より少し低めです。

ただ、ここでしっかりとスキルを身につけておくことが重要で、20代で必要なスキルを身につけて経験を積んでおくことで、後々しっかりと稼げるようになります。

40代〜50代になると20代の頃に比べ、平均年収が150〜200万円ほど上がります。

しっかりと経験を積み、実績を重ねていけば、より多くの収入を得ることも可能です。

また、60代以降は一部の人を除き年収が下がっていく傾向があります。

企業規模別の平均年収

現場監督の年収は、所属する企業の規模によっても異なります。

企業の規模は、大中小の3つに分けることができますが、規模別の現場監督の平均年収は以下のとおりです。

企業規模	平均年収
大	600万円
中	500万円
小	450万円

売上高は企業の規模に比例するため、より多くの売上をあげている規模の大きな企業の方が年収も高めに設定されている傾向があります。

同じ大企業や中小企業でも企業によって売上高や従業員数が大きく異なるため必ずしも上記の金額になるわけではありませんが、規模の大きな会社の方が稼ぎやすいというのは確かです。

そのため、より多くの年収を得たいと考えるのであれば、規模の大きな会社に入社することが重要になります。

ゼネコンの規模別平均年収

総合建設業者のことを「ゼネコン」と呼びますが、現場監督の平均年収はゼネコンの規模によっても異なります。

ゼネコンの規模別の平均年収は以下のとおりです。

ゼネコンの規模	平均年収
スーパーゼネコン	1,040万円
大手ゼネコン	600万円
中小ゼネコン	455万円

ゼネコンの中でも売上規模が1兆円を超えるような企業を「スーパーゼネコン」と呼びますが、スーパーゼネコンの現場監督になると平均年収も1,000万円を超えてきます。

現場監督で年収1,000万円を目指す方法

現場監督の給料事情について紹介してきましたが、紹介した給与はあくまでも平均年収でしかありません。

決して簡単ではありませんが、条件が揃えば年収1,000万円以上も夢ではありません。

現場監督が年収1,000万円を達成する主な方法としては、以下の4つの方法があげられます。

資格を取る
売上高50億円以上の会社に転職する
案件が多い仕事を専門にする
規模が大きい案件を担当する

それぞれの方法について詳しく解説していきます。

資格を取る

現場監督として働くのに資格は必要ありません。

そのため、資格を取得しなくても現場監督になることはできますし、資格を取得しない状態のままでも現場監督として働き続けることは可能です。

ただ、資格を取得することで資格手当がついたり、給料が上がったりすることもあります。

現場監督の給与に影響する主な資格としては、「建築士」や「施工管理技士」などがあげられます。

また、一級建築士の資格を含む監理技術者の資格も、現場監督の仕事に関連する資格の一つです。

これらの資格を取得していることで携われる案件の幅が広がり、年収1,000万円以上を目指せるようになります。

売上高50億円以上の会社に転職する

現場監督の給料に影響する要素の一つに企業の規模があります。

規模が小さく、売上高が数千万円程度の企業よりも、規模が大きくて売上高が数十億円にのぼるような企業の方が現場監督の給料水準も高くなるため、規模の大きな会社に転職するのも一つの手です。

目安としては、大手ゼネコンと呼ばれるような企業や売上高が50億円以上になるような企業があげられます。

規模が大きく売上高が50億円以上になるような企業で現場監督として出世できるようになると、年収も1,000万円を超えてきますし、それ以上を狙えるようにもなります。

案件が多い仕事を専門にする

年収を上げるには、より多くの案件をこなせるようにならなくてはいけません。

年収1,000万円以上を目指すとなればなおさらです。

企業としては、より多くの案件をこなし、より多く売上をあげてくれる人材により多くの報酬を支払いたいと思うものです。

また、独立開業して働く場合であれば、案件をこなせばこなすほど稼げるようになります。

より多くの案件をこなすためには、案件が多い仕事の専門性を高めることが重要になるので、どういった案件の仕事が多いのかを見極め、その案件の専門性を高めるようにしましょう。

規模が大きい案件を担当する

建設会社の売上に大きく影響するのが、工事の規模です。

例えば、一般住宅を建設するような案件よりもビルや大型の商業施設を建設するような案件の方が規模が大きい分、売上も高くなります。

売上の大きな案件に携わっていると、会社への貢献度が高いと判断されやすくなり、年収が上がる可能性も高くなるので、年収1,000万円以上を目指すのであればより規模の大きな案件を担当するべきです。

初めのころは難しいかもしれませんが、ある程度経験が備わってきたら、積極的にアピールして、より規模の大きな案件に携われるようにしましょう。

大手ゼネコンの平均年収

年収1,000万円以上を目指すのであれば売上規模の大きな会社に入社するべきだと紹介してきましたが、その条件に該当するのが大手ゼネコンです。

代表的な会社としては、以下の6社があげられます。

大林組
鹿島建設
スガテック
戸田建設
大成建設
清水建設

これらの企業は現場監督などの職種別に細かく年収モデルを公開しているわけではありませんが、平均年収は確認できます。

それぞれの企業の売上高、従業員数、平均年収は以下のとおりです。

企業名	売上高	従業員数	平均年収
大林組	1兆9838億円	9,134人	1,031万円
鹿島建設	2兆3915億円	19,396人	1,163万円
スガテック	408億円	1,065人	540万円
戸田建設	5,471億円	6,551人	835万円
大成建設	1兆6427億円	14,466人	992万円
清水建設	1兆4829億円	19,661人	977万円