土木施工管理の土日祝休みの転職求人情報

大手人材企業のネオキャリアグループの企業様です。

建築、土木、電気、設備（管工事）、設計すべて案件、ポジションを取り揃えております。

20代～50代の方まで募集しています！

業務品質が定量的に評価されるため、仕事への手応えを感じられるとともに自身のスキルアップにもつながります。

特性上、同じ公共案件でも道路工事などと異なり近隣の住民対策といった仕事は発生しにくいです。

建築物は商的目的を負っている以上、実用性と経済性の束縛から放たれる事はありません。
しかし、弊社取引先となる大手ゼネコン等におけるランドマーク的建設現場では、最先端の技術と発想の導入によって実用性と経済性と芸術性が調和されています。
そして、技術者は新たな経験とスキルを蓄積するのです。

■確認申請業務
■設計事務所と現場との中間交渉
■着工図原案・作成
■竣工図
■施工図作成・管理
■現場管理（原価管理、環境管理、品質管理、安全管理、工程管理）
■施工から次現場着工へと向かう中でのサポート（施主・設計事務所打ち合わせ、生産計画全般）
■現場管理総合マネジメント（主任＋現場係員＋施工図作成者＋ＣＡＤオペ＋事務員

事務所・住宅・店舗・工場物流・学校など、あらゆる種類の工事に最新の技術で取り組み

2010年6月に、インド人技術者によって日本で設立されました。アジア各国の優秀なエンジニアを日本企業に提供するグローバル人材会社として、設立以来成長を続けています。現在は日本国内5拠点、インド2拠点、シンガポール、ベトナムにそれぞれ拠点を立ち上げ、4カ国9拠点で、グループ総勢400名以上の従業員が在籍しています。

学術的や現場での導入事例など常に最先端の事例について研究し、最適な技術を取り入れる体制を整えています。

当社は、昭和23年の創業以来、プレストレスト・コンクリート（PC）技術を活用した橋りょうの建設を中核事業として、戦後のインフラストラクチャー構築に貢献してまいりました。
近年、その多くの橋りょうやトンネルなどが老朽化し、利便性と安全性の両面で社会問題となっています。そこで、新設や架け替えのPC橋りょうに加え、確実に増加するコンクリート構造物の補修・補強事業に積極的に取組むことで、将来とも技術で社会に貢献していくことを経営方針としています。

育児・介護休業法に則り各種制度を完備した上で、会社独自の取組みも行なうなど、社員が安心して子育てや看護、介護と仕事を両立できる環境づくりを進めています。育児休業制度、介護休業・休暇制度に加え、子の看護休暇制度、時間単位の有給休暇も可能です。

★育児・介護休業取得実績あり。復職率は100％です！

・働き方改革に取り組んでおります。Webカメラの導入を行うことで現場と事務所の往復を減らし、事務所で確認できるようにしております。また、iPadを支給することで、外で撮影した写真を事務所で整理する必要がないようにしております。
・ドローンを活用した撮影などのIT技術を導入する事で働き方改革を行う試験導入も行っております。ITについてはこれから進める部分も多い為、模索し技術者の働き方改革に努めております。

高速道路の遮音壁や立入防止柵などのフェンスについて、受注後の施工管理を行います。実際に工事を行うのは、協力業者であるため、客先や協力業者との工事打ち合わせや、職人への施工指示、安全管理など、工事が滞りなく進められるよう管理し、高速道路という公共物を完成に導く仕事です。工事期間は半年～2年程度のもの。

施工管理全般の現場監督をご担当いただきます。現在、現場監督の人数は約10名となります。
・施工管理
・書類作成
・原価管理など
当社は、測量機械など最新の機械を導入しており、ものづくりに携わりたい方、地域に貢献したい方にとっては非常にやりがいをもてる環境です。

＜東京・川崎（転勤なし）＞水道・土木施工管理/1～2億円規模の公共工事の現場代理人をお任せします
具体的な仕事内容
水道工事または、一般土木工事いずれかお得意な部門へ配属します。土木工事の監督経験がない・浅い方は先輩から学びながら業務に慣れていきます。
 

■働き方：残業月平均は20h程度(休日出勤を除く)
▼以下、残業削減の取り組み▼
働き方も改善中です。
・各人にPC貸与しており、業務効率化を図っています
・各現場に複数名施工管理者を配置（案件規模による）
・案件次第ですが、直行直帰可能
・現場の30分圏内に会社で宿を借り上げ
など、従業員の働きやすさも重視している社風です。

骨材の生産販売、レディーミクストコンクリート販売、地質調査・非破壊検査（地中レーダ探査）、フィットネス等幅広く事業を展開。

７５年の歴史の中で培った高い技術力やノウハウを有しています。全事業を通して、国内の社会基盤整備の一翼を担ってきました。

社員1人１台iPadを支給し、業務後の資料作成・申請などをタブレットで行うことで、

事務所へ帰ってこなくても現場から直帰することが可能な環境となっております。