建設業界はブラック企業が多く、若者離れしても仕方ないといわれがちです。この記事では建設業界がブラックな理由を働いている人の口コミから紹介します。
また、若者離れする理由や意外とブラックじゃない理由、ホワイト企業へ転職する方法にも触れているので、ぜひ最後までお読みください。
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目次
建設業界はなぜブラック?働いている人の口コミ
建設業界がなぜブラックといわれるか、実際に働いている人の口コミを引用しながら解説します。
- 人手不足で労働時間が長くなってしまう
- 少しずつホワイト化しているがまだ建築業界全体の改善には至っていない
- 施工管理はブラック
人手不足で労働時間が長くなってしまう
投稿者の知り合いの現場監督が人手不足、予算不足でブラック化したことにより退職に至ったそうです。
企業規模が小さいと人員や予算の不足は労働環境の悪化に直結してしまいます。
少しずつホワイト化しているがまだ建築業界全体の改善には至っていない
建設業界は徐々にホワイト化しているものの、業界全体の改善には至らないという意見もありました。
2024年4月より適用される労働時間の上限、建設業界の大手ゼネコンを筆頭とする労働環境改善の動きが少しずつ浸透してきているものの、一部のみで全体の環境改善はまだ進んでいない状況です。
施工管理はブラック
こちらの投稿者の方は、施工管理の仕事は現在進行形でブラックと投稿しています。施工管理は業務量が多く、現場管理の後に事務作業をしなければならないことが多く、労働時間も長いです。
そのためブラックな環境になりやすく、きついと感じる人が多いです。
建築業界がブラック?若者離れが当たり前といわれる9つの理由
令和3年度の建設就業者のうち、29歳以下の人員はわずか12%となっています。(参考:最近の建設業を巡る状況について)
関係者からは「若者離れは当たり前」との声も上がっていますが、その理由を9つ紹介します。
- 労働時間の長さ
- 危険な作業が多い
- 工期が短く作業量が多い
- 休日が少なくプライベートとの両立が難しい
- 若者離れによる人手不足で業務負荷が高い
- 作業を覚えるための体制が構築されていない会社が多い
- 人間関係が面倒くさい
- リモートワークなど柔軟な働き方ができない
- 建築業界=ブラックのイメージが定着している
労働時間の長さ
建設業界は労働時間が長い傾向にあり、プロジェクトの進捗によっては毎日深夜に帰宅したり、ときには早めに出社して仕事をしなければならないサービス残業が発生する場合もあります。
ライフワークバランスや多様な働き方を求める若者にとって魅力的な仕事ではないようです。
危険な作業が多い
工事現場では高所作業や重機の取り扱いなど、危険作業が多いです。怪我や命の危険があるイメージがあるため、あえて建設業界へ入りたい若者が少なくなっています。
また屋外作業が多く夏は熱中症にかかるリスク、冬は寒さで体調を壊すなど体力的な面でも不安がある若者が多いでしょう。
工期が短く作業量が多い
建設業界の長時間労働が常態化している理由として、工期の短さがあげられます。施主によってはかなり短い工期を要求し、受注のために作業員が残業する結果になることも多いです。
作業量は多いのに工期が短く忙しいうえ、工期を落とせないというプレッシャーがあるという面でも、建設業はブラックな環境になりがちです。
休日が少なくプライベートとの両立が難しい
建設業界全体に週2日休みの慣習がなく、週6で稼働する現場も少なくありません。後期に間に合わせるため休日出勤も多く、施工管理はプライベートの時間が取れない人も多いです。
そのため、リフレッシュの時間が取れず疲れやストレスが溜まっていきます。このような労働環境の悪さから、ブラックで若者離れが当たり前といわれてしまうのです。
若者離れによる人手不足で業務負荷が高い
冒頭でも触れたように、建設業界は若手の入職率が非常に低く高齢化が進んでいます。
ベテランの職人が年齢を理由に退職していき、若手が入ってこないため後継者が不足している状態です。そのため建設業界従事者の負担は増えていき、業務量が多くなっています。
特定の業界に対して若い人材を集めるというのは建設業に限った話ではなく重要な項目で、同様に若年層の人口減少に悩まされる田舎では「田舎ホームステイ」といった取り組みで、若者の関係人口を増やそうという動きもあるほど。
参考サイト:田舎暮らしや田舎ホームステイが叶う「ファミリン」
建設業においても深刻な問題であり、個々の業務負荷増加に直結しやすいため、業界全体で解消すべき課題点だといえます。
作業を覚えるための体制が構築されていない会社が多い
仮に若手が入ってきても、作業を覚えるためのマニュアル整備や体制が構築されていない建築事業者が多い点も、建設業界がブラックといわれる一因となっています。そもそも建設業界自体に、作業を見て覚えろという風潮がありマニュアルや指導体制が整っていません。
工期の短さから作業中に若手からベテランへ質問する時間もなく、若手が技術を習得できず、成長を感じられないことから退職につながります。
人間関係が面倒くさい
建設業界はたくさんの人と関わる仕事です。社内はもちろん、施主や社外取引先、職人や協力業者とのコミュニケーションが必要です。
社内の指示と職人の間で板挟みになるなど、人間関係の複雑さからストレスを感じやすく、ブラックといわれることがおおいでしょう。
リモートワークなど柔軟な働き方ができない
建設業界は現場へ行って作業が必要な性質上、リモートワークなどの働き方が選べません。もちろん事務職などはリモートワークが可能ですが、DXが遅れている業界風潮もあり、出社しなければ仕事ができない会社がほとんどです。
そのため、SNSなどで自由な働き方の情報を目にしている若者からすれば、建設業界は働き方が古いと思われてしまいます。
建築業界=ブラックのイメージが定着している
実は建設業界でも働き方改革への対応は始まっており、徐々に遠隔監視によるリモート化や長時間労働への対策が始まっています。国をあげて労働時間削減や週休2日を推進しており、大手ゼネコンを筆頭に建設業界もホワイト化が始まっているのです。
しかし、長らく続いている建設業界はブラックというイメージを払拭するには至っておらず、そのイメージが若者離れを加速させています。
参考サイト:建設業界に新卒就職はやめとけ!ブラックな噂や若者離れと離職率の実情、建設業は本当に終わってるのか解説|キャリアクラス転職
建設業が意外とブラックじゃない理由
建設業界は意外とブラックではなく、実は労働環境が改善されつつあります。具体的にどのような取り組みが始まっているか説明します。
- シニア・女性雇用など人材不足を解消する取り組みが実施されている
- 労働環境の改善を大手を筆頭に始めている
- 建築DXの推進により効率性や安全度が向上している
シニア・女性雇用など人材不足を解消する取り組みが実施されている
建設業界の人手不足対策のために、国をあげて高齢者や女性雇用の取り組みが実施されています。高齢であっても技術がある職人を再雇用すれば、ベテランの技術継承の機会も作れます。
また、女性が働きやすいようトイレの設置や育児休暇制度などを取り入れることで、女性の建設業従事者が増え、労働人口を増やす狙いです。女性を受け入れるにあたって、労働環境や休暇制度なども改善されつつあり、建設業はブラックを脱しつつあります。
労働環境の改善を大手を筆頭に始めている
建設業界では労働環境の悪さから、人手不足や若者離れが進んでいました。しかし、2024年4月より適用される時間外労働時間の上限規制、また政府が推進している「施工時期の標準化」「ICTの全面的な活用」「週休2日モデル工事」などにより、労働環境は改善しつつあります。
大手建設業者では積極的に建設DXを導入して遠隔臨場を取り入れたり、営業所を週休2日モデルで運用するなどの動きが始まっています。
建築DXの推進により効率性や安全度が向上している
アナログな作業が多い建設業界ですが、近年建設DXを取り入れる企業も増えました。工事現場においてもウェアラブルカメラによる遠隔臨場や技術継承、基幹システムの導入により効率的な積算や見積もり、予算管理ができるように取り組んでいます。
DXの導入により作業効率が上がれば、労働時間を削減可能です。また、現場においてもウェアラブルカメラなどの使用で、職人が高所でカメラを撮影したり、事業所と電話を使ってコミュニケーションを取る必要がなくなるため作業の安全性も高くなるでしょう。
建設業でホワイトな会社に就職するためにチェックするポイント
建設業界は確かにブラックな風潮がありますが、全ての企業がブラックな労働環境ではありません。今の環境に納得していないなら、ホワイトな建設企業へ転職を検討しましょう。
具体的なホワイト企業の条件は以下のとおりです。
- 平均年収の金額
- 有給取得率
- 年間休日日数
- 福利厚生の充実度
- 転職サイトの口コミ
年収額が今よりも下がる可能性もあるので、必ず平均年収はチェックしましょう。また年間有給取得率が高く、年間休日が多い企業ほど労働環境への意識が高いです。
その他、福利厚生や転職サイトの口コミも参考にしてホワイト企業を選んでください。
まとめ
建設業界はブラックといわれますが、全ての企業がブラック企業ではないことを理解しておきましょう。働き方改革や人手不足への危機感から、建設業界もブラックからホワイト企業へ変化を遂げようとしています。
もしも今の労働環境がブラックすぎて辛いなら、ホワイト企業へ転職するのも選択肢の1つです。記事で紹介したホワイト企業の選び方も参考に、あなたが私生活も大切にできる建設事業者を選びましょう。