土木施工管理技士の仕事とは？試験の難易度から年収まで詳しく紹介！

「土木施工管理技士は、どんな仕事をするのだろう」
「検定試験の難易度や受験勉強のコツは？」
「将来性やリアルな年収の相場を知りたい」 

このような疑問を持っている方も多いのではないでしょうか。

土木施工管理技士は、社会基盤を支える土木工事の施工管理を担う仕事をします。 

※施工管理技士が担当する分野のうちの1つになります。

土木工事は道路、トンネル、橋梁、ダム、河川・海岸、森林など私たちの生活や安全に欠かせないインフラを築造・整備・維持し、商業施設や高層ビル、工場などを建築する際の造成工事や基礎工事も行います 。

そのため、土木工事の仕事が切れるということはなく将来性に不安はありません。 

土木施工管理技士の仕事は責任が重く難しいこともありますが、それだけにやりがいがあり、収入も優遇されています。 

土木施工管理技士の資格取得は、将来性もやりがいもある土木業界でキャリアアップしていくための第一歩です。 

当記事では土木工事の仕事内容や検定試験の難易度や勉強のコツ、土木施工管理技士の将来性についても紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

土木施工管理技士とはどんな仕事をするのか

土木工事は、建設業のなかで建築工事と双璧をなすほどのウェイトを占め、社会に大きく貢献する重要な工事です。

この重要な土木工事を、無事に竣工させるために、中心となって働くのが土木施工管理技士です。

リアルな現状をベースにすることを念頭に、土木工事と土木施工管理技士の仕事内容を紹介します。

土木工事はインフラを支えている

土木工事は、地面の下からインフラ（社会基盤）を支えていると言われます。

学校や病院、高層ビルなど、あらゆる建築物には土木による造成工事や地盤改良工事、基礎工事が欠かせません。

道路・橋梁工事、トンネル工事では、地上にある構造物の創造や地上部分を支えるために地面の下で大規模な基礎工事をしています。

道路や橋梁に頑強な基礎があるからこそ、私たちは安心して自動車や列車で移動できるのです。

また経済活動に必要なスムーズな物流にも、安全な道路や橋梁は必要不可欠です。

海岸・河川・森林工事は人々の生命や財産を自然災害から守り、ダム工事は生活の維持に直結している水や電気の供給源となっています。公園や上下水道の工事にも、土木工事が必要な工程があります。

土木工事は、私たちの生命や生活を守り、経済を支えている重要な仕事です。

土木工事を管理するときのポイント

土木工事の管理のポイントは、品質、工程、安全、原価、環境の5つです。

それぞれの管理の内容をまとめました。

土木工事を含む建設業でいう成果物とは、工事で完成した目的物と、工事で作成・提出される書類全般のことを指します。

この管理を担うにあたって欠かせないのが、発注者との協議や周辺住民との連携です。

現場では、実際の状況と設計書に違いがあったり、工事による環境負荷が想定以上だったりすることがあります。

施工管理者は、責任ある立場として調整の中心となります。

施工管理には、現場や机上での作業だけでなく、コミュニケーション能力を問われるような仕事もあることを覚えておくべきでしょう。

 土木施工管理技技士の1日の流れ

土木施工管理技士の1日の仕事は、大きく現場管理と書類管理に分けることができます。

この2つは施工管理の実務を進めていくための両輪となります。

工事に着手すると、発注者に最初に提出するのが施工計画書です。施工管理はこの施工計画書に基づいて進められます。

現場管理では、現場を巡回して、施工計画書の施工方法に沿った施工であるかをチェックします。

また、朝夕などの定時打ち合わせでは、各専門工事業者の責任者を集めて細かい工程の調整が必要です。

書類管理とは成果品として発注者に提出する書類を準備することです。CAD図面や工事写真、各品質証明書などを時系列で整理しておきます。

現在の工事では書類をすべてデータ化し、共有システムを介してやり取りすることがほとんどです。

工事の竣工というゴールに向けて、日々の現場管理と書類管理を積み上げていくのが、土木施工管理技士の仕事だと言えます。

土木工事の修繕や維持の仕事内容

土木工事には、新設工事と維持・修繕工事があります。

新設工事とは、新たな構造物や付属設備の建設、増改築や改良などです。

一方、維持・修繕工事は、既存の構造物や付属施設の機能を保つための補修工事、改装や移転、復旧工事などを指します。

維持・修繕工事では、構造物の使用履歴や環境条件を調査して工事を施工する必要があります。

また、施工中は、できる限り利用者の使用の妨げにならないことも重要です。そのため、新設工事とは異なる技術や技能が必要となるケースが多いです。

社会全体が成熟してインフラが十分に整備されるようになり、新設工事は減少傾向にあります。

しかし、維持・修繕工事は、着実に増加傾向となっています。

国土交通省が公表している統計によると、維持・修繕工事の割合は、民間ではここ15年ほど増加基調です。

公共では、新設工事は急減しているのに対して、維持・修繕工事の割合は大幅に増加しています。

今後もこの傾向は続くと考えられるので、維持・修繕工事に重心をおく土木会社が増えていくでしょう。

土木工事の公共と民間の違いとは

同じ土木工事でも公共と民間では、中心となる工事の種類や施工管理の方法に違いがあります。

公共工事とは国や地方自治体などが発注する工事です。

などが中心となります。

民間工事の主な工事は、以下などです。

民間工事にも公共的な意味合いの大きい仕事はありますがJRやNEXCO、電力会社は民間会社です。

規模にもよりますが、民間工事では成果品に対する要求レベルは公共工事に比べて低いです。

民間工事だけを経験してきて、いきなり公共工事の施工管理を担当することになったケースで戸惑うことが多いと聞きます。

民間工事は予算に対してはシビアで、同じ品質で予算を圧縮するVE案を求められることが多いですが、公共工事は景気に左右されることなく発注されます。

土木施工管理技士の資格取得のポイント

土木施工管理技士として現場で活躍しキャリアアップしていくためには、まず検定試験に合格しなければなりません。

検定試験合格のため、以下のポイントについて紹介します。

これらのことをしっかり把握しておくことで、効率的に勉強を進めることができるはずです。ぜひ参考にしてください。

土木施工管理技士の1級と2級ではここが違う

土木施工管理技士には1級と2級があります。

最大の違いは1級は主任技術者と監理技術者の職務を担うことができるのに対して、2級は主任技術者のみです。

監理技術者とは、特定建設業者が工事を施工するために契約した、下請の請負代金総額が4,000万円以上（建築一式工事は6,000万円以上）になる場合に専任で配置しなければならない技術者のことです。

監理技術者は規模の大きな工事で、下請を適切に指導、監督しなければならないため、主任技術者よりもレベルの高い資格と実務経験が求められています。

言い換えれば2級の資格では規模の比較的小さい工事の施工管理しかできないということです。

これから土木施工管理技士の資格を目指す方は、最終的な目標を1級の資格取得において勉強されることをおすすめします。

受験資格として必要なこと

土木施工管理技士の受験資格は、学歴などによって必要な実務経験が違ってきます。

1級と2級に分けてポイントをまとめました。

1級土木施工管理技士

（1）第一次検定

次のa、b、c、dのいずれかに該当する者

区分	学歴又は資格	実務経験年数
a	大学卒業者 及び 専門学校卒業者（高度専門士）	指定学科卒3年以上 指定学科以外卒4年6ヶ月以上
	短期大学・高等専門学校卒業者 及び専門学校卒業者（専門士）	指定学科卒5年以上 指定学科以外卒7年6ヶ月以上
	高等学校卒業者 及び 専門学校卒業者 （高度専門士・専門士を除く））	指定学科卒10年以上 指定学科以外卒11年6ヶ月以上
	その他の者	15年以上
b	高等学校卒業者 及び 専門学校卒業者 （高度専門士・専門士を除く））	指定学科卒業のみ 卒業後8年以上の実務経験（指導的立場の実務経験1年以上、かつ、専任の監理技術者による指導を受けた実務経験2年以上を含む）
c	専任の主任技術者の実務経験が1年以上ある者のうち 高等学校卒業者 及び　 専門学校卒業者 （「高度専門士・専門士」を除く） その他の者	指定学科卒8年以上 指定学科以外卒9年6ヶ月以上 13年以上（学科に関係なく）
d	2級合格者	–

第一次検定に合格すると、1級土木施工管理技士・技士補としての資格を得ることができます。

また、一度、第一次検定に合格すれば、何度でも第二次検定に挑戦することができるようになりました。

（2）第二次検定

次のe、f、gのいずれかに該当する者

e	1級土木施工管理技術検定・第一次検定の合格者 ※ただし、上記表（1）のdに該当する者として受検した者を除く
f	1級土木施工管理技術検定・第一次検定において、上記表(1)のdに該当する者として受検した合格者のうち上記表(1)のa、b、c又は所定の実務経験を有する者
g	第一次検定免除者第2次試験（技術士法による）のうちの該当部門に合格し、1級土木施工管理技術検定（第一次検定の合格を除く）の第二次検定受検資格を有する者

※その他、詳細については試験実施機関のサイトか「受検の手引」をご確認ください。

■試験実施機関｜一般財団法人全国建設研修センター
1級土木施工管理技術検定
受検の手引

 2級土木施工管理技士

（1）第一次検定

検定を実施する年度の末日に年齢が満17歳以上に達している者 

（2）第二次検定

次のa、bのどれかに該当する者 

a 第一次検定の合格者で、次のどれかに該当する者

学歴	実務経験年数
大学卒業者 及び 専門学校卒業者（高度専門士に限る）	指定学科卒1年以上 指定学科以外卒1年6ヶ月以上
短期大学・高等専門学校卒業者 及び 専門学校卒業者（専門士に限る）	指定学科卒2年以上 指定学科以外卒3年以上
高等学校卒業者 及び 専門学校卒業者(高度専門士・専門士を除く）	指定学科卒3年以上 指定学科以外卒4年6ヶ月以上
その他の者	8年以上

b  第一次検定免除者

※技術士や各教育機関の指定学科卒業者には、細かい免除規定があります。 

※その他、詳細については試験実施機関のサイトか「受検の手引」をご確認ください。

■試験実施機関｜一般財団法人全国建設研修センター
2級土木施工管理技術検定検
受検の手引

土木施工管理技術検定試験の概要と重要ポイント

土木施工管理技士の検定試験の概要について、1級と2級に分けて重要ポイントを紹介します。

1級土木施工管理技士

試験は第一次検定と第二次検定に分けて行われます。

第一次検定の試験の形式は、マークシート方式の四肢択一となっています。

出題数は96問(必須問題35問、選択問題61問)、解答数は65問(必須問題35問、選択問題30問)で、合格基準点は39問です。正答率60％以上で合格です。

第一次検定の出題分野は土木一般、専門土木、法規、共通工学、施工管理に分類されています。

土木一般は基本的な出題が多いですが、施工管理として必須の知識も多いため重要分野と言えます。特に、土工とコンクリートに関しての学習は欠かせない部分です。

専門土木は選択ですから、自分が専門とする工事に絞り込んだ学習が得点のポイントです。

法規は暗記項目が多い分野ですが、それだけに得点源にもなりやすいので確実に押さえておきたい分野です。

共通工学は範囲が広い割に解答数は少なめです。短期間の学習では成果を上げにくい難しい分野なので、過去に頻出の多い問題を確実に解答できるようにしておきましょう。

施工管理は最重要分野です。解答数も多いので全範囲をくまなく繰り返し学習する必要があります。

第二次検定は記述式です。

出題数は11問(必須問題3問、選択問題8問)、解答数は7問(必須問題3問、選択問題4問)で、合格基準点は正答率60％以上です。

試験冒頭で出題される施工経験記述が最も重要です。1級土木施工管理技士としての実務経験と技術的知識が十分であるか、論理的に記述する必要があります。

他の選択問題はコンクリート、施工計画、土工、施工管理全般、建設副産物などが中心に出題されます。文章で簡潔に記述するものだけでなく、実際の数値を計算する問題なども出題されます。

2級土木施工管理技士

試験は第一次検定と第二次検定に分けて行われますが、第一次検定は前期・後期と年2回試験が行われます。

第一次検定の試験の形式は、マークシート方式の四肢択一となっています。

出題数は61問(必須問題19問、選択問題42問)、解答数は40問(必須問題19問、選択問題21問)で、正答率60％以上で合格です。

出題の範囲や出題傾向は1級土木施工管理技士と概ね変わりません。施工経験記述の重要性についても同じです。

第二次検定の記述式では土工、コンクリート、施工管理についての出題が必須となっています。

この3つの分野について集中的に学習して正確な知識を整理しておくことが重要なポイントです。

土木施工管理技術検定試験の難易度と合格率の現状

施工管理技術検定では当然のことですが、1級のほうが2級よりも難易度は高くなります。

1級の各施工管理技術検定の難易度を、Web上の情報や合格率などでランキングにしました。

土木施工管理技士の試験は建築施工管理技士の次に難易度が高い試験となっています。

令和4年1月に発表された「令和3年度1級土木施工管理技術検定」の合格率は以下の通りです。

	第一次検定	第二次検定
受験者数	37,726人	26,558人
合格者数	22,851人	9,732人
合格率	60.6％	36.6％

次は令和4年2月に発表された「令和3年度2級土木施工管理技術検定」の合格率です。

	第一次検定	第二次検定
受験者数	18,612人	32,847人
合格者数	13,697人	11,713人
合格率	73.6％	35.7％

受検勉強と経験記述のコツ

土木施工管理技術検定の受検勉強のコツは、参考書や解説書を一通り学習したら過去問を繰り返し学習することです。

過去問は最低でも過去5年、できれば10年分用意しましょう。

問題の解答の途中で答え合わせせず最後に答え合わせをして、間違った問題について内容を詳しく掘り下げていくのがおすすめです。繰り返すうちに正答率が上がっていく達成感はモチベーションにつながります。

技術検定で一番の難関は経験記述です。

経験の記述というのは現場で使う能力とは違うものが要求されます。

ポイントは現場で起きた技術的課題と解決した具体的な対策が、実際に経験した施工管理者にしか分からないようなリアルさで読み手に伝わることです。

CIC日本建設情報センターなどでは、施工経験記述問題の通信添削サービスをしています。有料ですが、検討してみる価値はあるでしょう。

土木施工管理技士の将来性を見極める 

大切な将来性を見極めるのに重要なのはきちんとした裏付けのある情報です。

土木工事を含む建設業は人手不足だから大丈夫だろうという憶測だけでは心配です。

土木施工管理技士の転職市場での評価や需要の現状、リアルな年収や仕事の適性、建設業以外の就職先について紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

土木施工管理技士の転職市場での評価は？ 

建設業法は、建設業許可業者が工事を施工する場合、元請・下請・請負金額の大小に関わらず所定の資格を有する技術者（施工管理技士など）を配置しなければならないと定めています。

言い換えれば、会社にとってどんなにメリットがある工事でも、配置できる施工管理技士がいないと請け負うことができないのです。

特に、土木施工管理技士の転職市場での評価は高いです。

建設業全29業種で1級土木施工管理技士が技術者として活躍できる業種は9業種もあります。これは1級建築施工管理技士（17業種）に次ぐ幅広さです。

1級電気工事施工管理技士、1級管工事施工管理技士、1級造園工事施工管理技士はそれぞれ1業種のみ、1級建築士でも6業種となっています。

土木施工管理技士を雇用することで、工事を請け負う機会が増えるため評価が高くなっているのです。

土木施工管理技士の需要と求人倍率の現状

以下の表は、東京ハローワークが公表している「職業別有効求人・求職状況｜令和4年7月分」からの抜粋です。

建築・土木技術者等の求人倍率は7.10倍、土木の職業は9.12倍となっています。これは、会社が7社から9社求人をして、やっと一人の求職者がいるということです。

残念ながら、土木施工管理技士のピンポイントではありませんが、他の業種に比較して高い水準であることは間違いないでしょう。

以下の表は、国土交通省で公表している参考資料です。

この表で分かるように、監理技術者資格者証保持者（1級土木施工管理技士）の平均年齢は、10年前に比べ5歳も上昇しています。

これは、今後、高齢によるリタイアが増加し、技術者数が減少していくということを意味しています。

以上のことから、現在の土木施工管理技士の需要の高さは、今後も続くと考えられます。

土木施工管理技士のリアルな年収と福利厚生

同じ土木施工管理技士でも、会社の規模によって年収や福利厚生は変わります。

一般土木工事業を主体とする、東京都の会社を規模別に3社ピックアップし、年収や福利厚生についてまとめましたので参考にしてください。 

土木施工管理技士の平均年収は、実務経験年数にもよりますが、概ね『480万〜560万円』が目安になると考えられます。

土木施工管理技士は仕事の適性や経験は必要か

現場運営の中心を担う施工管理の適性として考えられるのは、以下の3つです。 

工事の現場はさまざまな人の協力によって成り立っています。

施工管理は工事の竣工という目的に向かって、これらの人をまとめていく必要があるため、コミュニケーション能力は必須です。

また、現場では思いもかけないことが日常的に発生します。そういうとき、過剰に慌てることなく、関係各所に連絡を取りながら冷静に対処する適応力も必要です。

土木施工管理技士の適性で最も大切なのが、自分に与えられた仕事に対する使命感と責任感です。

どんな仕事もそうでしょうが、何か壁にぶつかったときに、乗り越えるための意欲は使命感や責任感から生まれるからです。

1級土木施工管理技士の資格取得には、一定の実務経験が必要になります。

しかし、経験年数より重要なのは、常にキャリアアップしていくという向上心や気概です。それさえ忘れなければ、仕事をこなす能力は短期間で着実にアップしていくでしょう。

土木施工管理技士になるための知識についてはこちらのメディアでも詳しく解説されているため、興味がある方はぜひ参考にしてみてください。

参考サイト：土木施工管理技士になるには？　〜資格内容・勉強方法〜

建設業以外の就職先はあるか

土木施工管理技士の資格を取得すると、建設業以外にも、以下のような職種に就職できる可能性があります。 

自治体・各団体職員

自治体では建設業関連の資格取得者を技術系職員として雇用するケースがあります。

また、自治体から業務委託されて施設や設備を運営する団体も、有資格者を募集する場合が多いです。

建設コンサルタント

建設コンサルタントでも、施工管理として培った知識や経験を生かすことができます。

現場の調査や測量、設計などの他、顧客の業務の補助などが仕事です。営業として、諸官庁や企業に出向くこともあります。

同じ建設業でも、施工管理ではなく、営業や設計部門で活躍することも可能です。

まとめ

ここまで、土木施工管理技士について以下のことを紹介しました。

土木工事は、私たちの生活に無くてならないものばかりです。

その施工管理の資格を取得し経験を積むことは、難しいこともありますが人生にとって大きなプラスになることは間違いありません。